ワークライフバランス・ダイバーシティ(多様性)・テレワーク (在宅勤務)
効果的な導入をお手伝いします。

テレワークの定義は「IT技術を駆使して場所・時間を自由に使った柔軟な働き方」。テレワークは、21世紀の高度情報化社会にふさわしい新しいワークスタイルを実現する具体策として、先進国での企業導入率が増加し続けている、ITを活用した革新的な働き方です。また、欧米諸国の中でも国際競争力の高い国々でのテレワーク導入率が高く、ＩＴを活用する働き方がオフィスワーカーの労働生産性と付加価値を大幅に向上させた大きな要因となっていることがわかります。

弊社クライアントの週一度行う在宅勤務の特徴

業務の集中時間、仕事・会社への満足度が大幅に向上！

ビジネス市場と労働市場の多様化

2007年、パナソニックが社員3万人以上を対象にテレワーク導入したことに象徴されるように、企業でのテレワークへの関心が急速に高まり、テレワーク試行や本格導入の検討・実施が増加しています。日本のブロードバンド環境は世界的にも優れており、また、職場でのＩＴ化も浸透し、社員が全員同じ場所にいなくてもパソコンや通信技術を活用することにより、会社にいる時と同レベルの仕事や情報を共有ができる状況がすでにあるため、テレワークが飛躍的に行いやすくなりました。

昨今のような変化の激しい時代にビジネスを成功させるには、無駄を省き，効果・効率を大幅に上げる働き方への移行が急務になってきています。市場から求められる対応スピードが常に速まっているなか、会社でしか仕事ができない状態では激化する競争に耐えられません。情報通信技術がここまで進展した社会で、ＩＴを活用しないで働くことは多大な不利益を企業にもたらすのです。

また労働市場でも、団塊世代の大量退職と少子高齢化による人材不足や多様化する社員の労働観・ライフステージなどに、最も効果的に対応できる柔軟な働き方を提供をする必要性が高まりました。

テレワークは、従来の「9時から5時まで会社で仕事をする」という画一的かつ硬直的な勤務形態に柔軟性を与えることにより、多様化する個人ニーズ・ライフスタイルへ応えることができます。そして、激変する経済環境、労働人口構造の変化、低いオフィスワーカーの労働生産性などの課題への有効な解決策となりえるのです。

日本でのテレワーク導入の効果

テレワークに適した社員が適したタスクを自宅で行うと、在宅時は集中できる時間がオフィスにいる時に比べテレワークに適した社員が適したタスクを自宅で行うと、在宅時は集中できる時間がオフィスにいる時に比べはるかに増えるため仕事の質や効率は上がることが多く、それが業務効率や仕事の質の向上につながります。在宅勤務は「中断なく集中できるまとまった時間」が提供できるため、特に思考や創造力が必要な業務に携わっている人に適しており、それが海外では専門職・管理職の利用者が多い要因ともなっているのです。

また、テレワークは震災や新型インフルエンザなどの非常時にも事業継続が可能になるため、近年では災害リスク管理の視点からテレワーク導入を検討する企業も増えています。

しかし、単にテレワーク制度を導入するだけでは、期待した成果は得られません。

企業が実施していない理由

これらの阻害要因に対しては、関係者全員が正しくテレワークを理解し、共通認識を深めるための情報、ツールや教育を提供することで効果的に対応できます。上司、在宅勤務者、そして在宅勤務をしない同僚たちが、どのように協力し合いながら「会社から離れた自宅で働く」という従来とは大きく異なる働き方をベストに機能させるのか、ということを常に意識しながら推進することが重要です。